東京藝術大学 音楽創造・研究センター     

東京藝術大学 音楽創造・研究センター

公益財団法人 日本室内楽振興財団

【募集状況】 募集終了
【応募受付期間/申請締切日】 2017年9月1日-10月31日〈必着〉
【助成目的/助成対象】 日本室内楽振興財団は、わが国の室内楽の向上と普及のため
室内楽の活動に対する助成

【対象分野】
1.各種室内楽の演奏活動(この場合の室内楽とは、原則として2重奏から9重奏で声楽は対象外
2.室内楽に関する調査研究、教育普及活動
3.芸術的水準が高く室内楽の振興、啓蒙普及的意義のある活動(アマチュアは対象外)
4.その他、当財団設立目的に適う活動

【年齢/申請資格】

上記1に該当する演奏者(個人・団体)、事業を行う音楽ホール、事業を行う各種事業体、各種団体

【必要条件】
・事業に関する経費が不足していること
・計画的かつ合理的な基準で予算が算定されていること
・助成金の交付を受けることにより、事業が適切に行われる見込みがあること
・将来性があり、なおかつ継続性のある事業であること

【助成金/助成内容】 ・助成率は事業経費の3分の1以内とし、助成限度額は100万円
・但し、事業経費の3分の1以内であっても、申請された収支予算合計の差額分(自己負担額)を超える申請はできない
・申請は10万円からで1万円未満の端数は切り捨てとする
【対象事業の実施期間】 2018年4月1日-2019年3月31日
【内定時期】 記載なし
【提出物】 ・ 助成金申請書
・ 印刷費の見積書
・ 参考資料 (過去に開催した演奏会、講習会等のチラシ・パンフレット・レポート・新聞・雑誌の講評・その他の印刷物等)

※事業終了後、事業報告書に添付する各種支払いによる領収証は、すべて支払先の業者及び個々の領収証が提出
(請求書や明細書類の添付やマネジメント会社発行の領収証添付も認めない)
※事業報告書、収支決算書及び支出を証明する領収証、印刷物、録音されたCDやDVD等は事業終了後2カ月以内に提出

【付帯条件】
助成金交付決定が決まった事業に関するすべての印刷物には、助成 公益財団法人日本室内楽振興財団と明記

【多財団との助成金重複の可否】 記載なし
【助成金の複数年利用の諾否】 1年間のみ
【その他】  

〇詳細ページURL
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